電子カタログを作成できるツールは無料から有料まで多くのツールが存在します。最近はツールの機能には差がなくなってきている状況です。機能差があまりないとはいえ、どれを選んでもいいかと言われるとそうではありません。本記事では主要な電子カタログ作成ツールを紹介と導入する際の比較方法を解説します。
目次
電子カタログは、製品やサービス情報をデジタル形式で提供するツールです。ウェブやスマホアプリを通じてアクセス可能で、デジタルカタログ、電子ブック、e-bookとも呼ばれます。目次や付箋なども備わっており、デジタル上でも紙のカタログと同等もしくはそれ以上の表現が可能です。
電子カタログとPDFは両方とも情報配布の手段ですが、使い方には大きな違いがあります。電子カタログはインタラクティブな要素が多く、ユーザーが製品を検索しやすいように設計されています。一方、PDFは主にドキュメントとして使用され、静的な情報の提供に適しています。電子カタログは、ユーザーエンゲージメントを高めるためのリッチメディアやリンクを組み込むことができます。
電子カタログを使用することで、企業は顧客サービスを向上させ、マーケティングコストを削減することができます。ここでは、電子カタログがビジネスにもたらす具体的なメリットを詳しく説明します。
電子カタログではどのページがどれくらい閲覧されているのか把握することができます。
お客様に資料を送ったはいいものの、閲覧されたのか、どこに興味があるのかわからない状況はよくあります。電子カタログツールによっては、閲覧状況に加えて、閲覧されたことを通知する機能が備わったものがあります。これらを駆使することで、お客様にあった提案や情報提供を行うことが可能になります。
電子カタログはクラウドで管理されることが多く、リアルタイムでの更新が可能です。これにより、印刷物と比較して配布コストを削減し、常に最新の製品情報を顧客に提供することができます。また、メールマーケティングやソーシャルメディア経由で簡単に共有することができます。
参考記事：営業・マーケティング必見！電子カタログの導入で得られる驚くべきメリットとは？
紙やPDFカタログと異なり、スマートフォンやパソコンで閲覧されることが前提なため、インターネットに接続できる環境が必要です。例えば、電波環境が悪くなる地下鉄や飛行機内での閲覧は難しいです。
カタログを閲覧する方が高齢者の場合、スマホやパソコンに慣れておらず操作に悩んでしまう可能性があります。もしデジタルサービスに不慣れな層が多い場合、電子カタログの閲覧方法を記載しておく配慮が必要です。
3ステップで電子ブックを作成できるサービスです。電子ブック化したいPDFを管理画面にドラッグ&ドロップするだけ。officeファイルや動画にも対応しているため、資料やセミナー動画を簡単にシェアすることが可能です。電子ブックフリープランの利用期間は1週間〜30日間ほどに設定しているツールが多いですが、ActiBookは利用期間に制限がなく試すことが可能です。(3ファイルかつ50MB以内の制限あり)
https://actibook.cloudcircus.jp/
誰でも簡単にデジタルブックを作成・公開・管理できるクラウドサービスです。動画やYouTube、GIFアニメーション、パノラマ画像、音声、Googleマップなど、多彩なコンテンツを設定できたりします。また企業が所有するデータベースを利用し、型番検索や品名検索などを簡単に実装できる「カスタムデータベース機能」などを備えているサービスです。
https://www.digitalbook-meclib.jp/
誰でも簡単にPDFからHTML5の電子カタログが作成できるクラウドサービスです。シンプルな操作法で、高品質で高速表示ができるユーザーにも便利な電子カタログがわずか3分ほどで作成できます。ウトライン化されていないテキスト情報を持つPDFから作成すれば、全文検索に加え、コピー&ペーストにも対応しています。
FLIPPER U2は、HTML5対応のデジタルカタログ・ブックを作成が可能です。オプションを追加することで、オンラインだけでなくオフライン環境でも閲覧することが可能となります。ページ数や利用頻度に応じた8つのプランから選択可能。使った分だけ支払う「従量課金」プランがあるのが他サービスにはない特長です。
https://suite.logosware.com/flipper-maker/
SimplePage®はカタログのような俯瞰的な調べやすさと、WEBサイトのような豊富な情報量と更新性を有した、 まるでWebと紙が融合したような新しい販売プラットホームです。表示する商品は、商品単位ではなくブロックで管理するため、複数のメディアへの展開もスムーズ。随時、新商品の追加や情報の更新も可能です。AIを活用した説明文自動生成や多言語翻訳、スペルチェックなど、販促媒体を改善し、売上拡大につなげるための機能も充実しています。
電子ブック作成ツールを比較する前に、なぜ必要なのか整理しておきましょう。
よくある目的は以下のようなものです。
整理ができたら、選ぶ上でもっとも重要なポイントが見えてきます。
その上でこれから説明するポイントを意識することで、自社に適した電子ブック作成ツールが見つかります。
参考記事：電子(デジタル)カタログを無料で作成する方法とは？おすすめツールと活用テクニックを紹介
電子カタログツールを選ぶには、以下のポイントを考慮することが重要です。最近の電子カタログツールは機能差はあまりないものの、細かい部分で異なります。
まずは電子ブックの利用目的を明確にします。よくある利用目的として、印刷コストを下げるために電子化する、資料を計測してどれくらいお客様に読まれたのか分析したいなどです。
ただ電子化して目的が達成されるケースもありますが、それだけでは費用が合わない場合があります。電子ブックは電子化だけではなく、幅広い用途で利用できるツールでもあるため、営業担当者に自社ではどういう使い方ができるのか相談してみるのもいいでしょう。
使いやすさは運用していく際に非常に重要です。導入者は問題なくても、実際に使っていく方々が使いにくさを感じていると、余計な学習コストややりとりが発生します。
また、電子ブック化した資料を実際に見た際に問題が起きなさそうかも考慮しておく必要があります。
たとえば、電子ブックを閲覧する方の多くが高齢者の場合、デジタルに慣れていないがゆえに電話での問い合わせが増える可能性があります。このようなことも加味して実際にツールを触って検討しましょう。
サポートが必要かどうか、またサポートの範囲でツールの費用が変わってきます。基本的に無料のサービスではサポートは受けられません。
有料ツールでは費用内にサポート代が含まれていることが多いです。ツールの使い方やテクニカルサポートが基本的なサポート内容になります。ただ、機能面以外のサポートができるかどうかは提供企業によって異なります。
たとえば、母体が制作会社の電子ブックであれば、電子カタログのデザインや制作についてもサポートが可能です。営業・マーケティング支援を提供する会社であれば、売上に貢献するためのサポートを行うことを強みとします。
ほとんどのツールでは電子化した際のURLがSSL化されていたり、IPアドレスで閲覧制限をかけたりすることが可能です。
利用用途によっては求められるセキュリティ要件が異なったり、導入に際して情報システム部門から調査を求められたりするケースがあります。
セキュリティ要件を満たしているのか、セキュリティチェックシートへの対応を行っているのか確認しておきましょう。
有料版の電子ブック作成ソフトには大きく2つの支払い形態があります。一つ目は月額費用が発生する形態です。年一括で支払うことも可能な場合があります。もう一つは買い切り形態です。
どちらも一長一短がありますが、大きな違いは運用中に手間がかかるかどうかにあります。月額費用が発生するケースではサポート費用が内包されているため、トラブルがあった際に迅速に対応してもらえたり、定期的にアップデートが自動で行われるため、自分でアップデートする必要がありません。
買い切り形態では金額は抑えられるものの、上記のようなことは基本的には受けることができません。
電子カタログの事例を紹介します。ここでは弊社が提供するActiBookを用いて電子化されたお客様を紹介します。
定期的に発行している月刊誌・商品カタログなどは、種類や数も多いため、お客様に見ていただきやすいよう、インターネット上にPDF形式のファイルをアップロードしていました。ただ、実際どのくらい見られているか・お客様にとって見やすく表示されているのか・使いにくさはないかといった計測は、まったくできていない状況でした。
紙カタログをWebカタログ化したことで、Web広告などから弊社のLP・Webサイトに流入された方たちにも、紙カタログとおなじように商品情報を提供できるようになりました。
導入事例：コストをおさえた使いやすいツールで、紙カタログを電子化。今まで届けられなかったお客様にも広く情報提供できるようになり、CVRは12.7％を達成！｜株式会社SL Creations様
2020年に発生したコロナの影響によって物流がストップしてしまい、一部の先生方の手元に審査用見本が届かない事態が生じてしまいました。このような状況を回避するべく、場所を問わず閲覧できる審査用見本のデジタル化が急務でありました。
ActiBookを導入することで外注費用を大きく抑えることができました。また審査用見本をデジタル化したことにより、物流費の削減に加え、発送作業などの人的負担もかなり軽減されました。
導入事例：教科書の審査用見本を電子化し、制作費や外注費の大幅なコストダウンを実現！マーケティングツールとしても活用できる点に魅力を感じました｜株式会社朝日出版社様
本記事では電子カタログの概要からメリットや導入のポイント、事例を紹介しました。
電子カタログは単なる販促ツールの一つではなく、導入することで様々なメリットがあります。どういうものなのか試せるプランがあるActiBookでぜひ体験してみてください。
