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電子カタログと聞くと紙のカタログをネットで見れるようにしただけでは?と思われる方が多いでしょう。しかし、昨今の電子カタログはその域に留まらず、営業やマーケティング活動でも活用されるように進化しています。本記事では、電子カタログを導入するそもそものメリットとビジネスシーンにおける利便性を解説します。
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電子カタログは、製品やサービス情報をデジタル形式で提供するツールです。紙のカタログがそのままインターネットで見れるイメージです。ウェブやスマホアプリを通じてアクセス可能で、デジタルカタログ、電子ブック、e-bookとも呼ばれます。
電子カタログは印刷、配送、および保管にかかる費用を削減します。具体的には、紙のカタログの印刷に関連する費用、長期的な保管スペースのコスト、そして配布に必要な物理的な配送コストを削減できます。カタログを多く抱えている、年に数回は更新する企業にとってはインパクトが大きいメリットがあります。
電子カタログはインターネットに接続されていればどこでも見ることが可能です。利用するツールによっては閲覧制限をかけたり、ネット環境がない場合でも閲覧できたりもできます。
紙やPDFのカタログでは動画や音声などを表現することはできません。しかし、電子カタログであれば顧客の関心を惹きつける仕掛けを行うことが可能です。
カタログを更新するたびに印刷し直さなければならなかったり、お客様にPDFを送り直さないといけない手間が発生します。電子カタログであれば更新した際にURLはそのままになるので、必要な部数だけの印刷に留めたり、お客様に容量が重たいPDFを送り直す必要がなくなります。
紙やPDFではどのページがどれだけ閲覧されているのか調査することは困難です。PDFではMA(マーケティングオートメーション)を使えばクリックされたかどうかはわかるものの、どこが見られたかまではわかりません。電子カタログはどのページが最も多く見られているかなどの詳細なユーザー行動データを収集できます。そのデータをもとにデザインを修正したり、導線を改善していくことで、結果的に売上に貢献することも可能になります。
電子カタログは、ただ情報を電子化するだけではありません。ビジネスシーンにおいて営業、マーケティング担当者にとっても活用するメリットがあります。
PDFの資料をお客様にメールで送付する際、資料が重たくて送信に時間がかかったり、お客様側で閲覧できない状況が起こる場合があります。電子カタログはURLに変換されるので、お客様にはURLさえ送るだけでよくなります。
電子カタログではどのページがどれくらい閲覧されているのか把握することができます。お客様に資料を送ったはいいものの、閲覧されたのか、どこに興味があるのかわからない状況はよくあります。電子カタログツールによっては、閲覧状況に加えて、閲覧されたことを通知する機能が備わったものがあります。これらを駆使することで、お客様にあった提案や情報提供を行うことが可能になります。
Webマーケティング施策の一つにホワイトペーパー施策があります。どのホワイトペーパーが商談や売上に貢献したかどうかは調査することが可能ですが、提供したホワイトペーパーがお客様の役に立ったかどうかを測定することは難易度が高いです。電子カタログであればホワイトペーパーごとに関心度合を計測できるため、資料の改善につながるヒントを見つけることが可能になります。
参考記事:電子カタログのよくある機能とは?4つの活用シーンで使い方を解説!
紙カタログを電子ブックへ。閲覧ユーザーの動きが視覚化でき、営業の負担も軽減した事例です。1つの製品あたり数万枚カタログを印刷するため、印刷の手配や保管場所、各地への輸送、得意先へのお届けにマンパワーや物流コストがかかるという課題がありましたが、電子ブックにすることでこれらの問題が改善されました。
導入事例:紙カタログを電子ブックへ。閲覧ユーザーの動きが視覚化でき、営業の負担も軽減されました。|株式会社キングジム様
ActiBookをホームページ上のデジタルカタログに利用していましたが、ログを取得できても施策に結びつけられないという課題がありました。そこで、「閲覧通知機能」を導入しました。「いつ、誰が、どのページを見ているのか」を把握できるようになり、見込み顧客の興味関心をリード獲得の段階でわかるようになりました。カタログ閲覧者へのお礼メールに閲覧箇所の内容を含めた所、返信率は10%以上を達成。具体的な商談にもつながっています。
導入事例:デジタルカタログに「閲覧通知機能」を導入!お礼メールの返信率10%で商談機会を創出|株式会社マウンテック
パンフレットの制作に関して二つの大きな問題に直面していました。一つは制作コストが高いこと、もう一つは1冊あたりの単価を下げるために大量に印刷したパンフレットの内容が古くなってしまうという点でした。これらの課題を解決するために、私たちは電子ブック作成ツール「ActiBook」を採用しました。このツールの導入により、より多くのお客様に最新情報のパンフレットを提供することが可能となりました。
導入事例:パンフレット制作コストを大幅に削減。高い満足度で現場からも好評です|アニヴェルセル株式会社様
電子ブック作成ソフトを選ぶには、以下のポイントを考慮することが重要です。
まずは電子ブックの利用目的を明確にします。よくある利用目的として、印刷コストを下げるために電子化する、資料を計測してどれくらいお客様に読まれたのか分析したいなどです。
ただ電子化して目的が達成されるケースもありますが、それだけでは費用が合わない場合があります。電子ブックは電子化だけではなく、幅広い用途で利用できるツールでもあるため、営業担当者に自社ではどういう使い方ができるのか相談してみるのもいいでしょう。
使いやすさは運用していく際に非常に重要です。導入者は問題なくても、実際に使っていく方々が使いにくさを感じていると、余計な学習コストややりとりが発生します。また、電子ブック化した資料を実際に見た際に問題が起きなさそうかも考慮しておく必要があります。たとえば、電子ブックを閲覧する方の多くが高齢者の場合、デジタルに慣れていないがゆえに電話での問い合わせが増える可能性があります。このようなことも加味して実際にツールを触って検討しましょう。
サポートが必要かどうか、またサポートの範囲でツールの費用が変わってきます。基本的に無料のサービスではサポートは受けられません。
有料ツールでは費用内にサポート代が含まれていることが多いです。ツールの使い方やテクニカルサポートが基本的なサポート内容になります。ただ、機能面以外のサポートができるかどうかは提供企業によって異なります。
たとえば、母体が制作会社の電子ブックであれば、電子カタログのデザインや制作についてもサポートが可能です。営業・マーケティング支援を提供する会社であれば、売上に貢献するためのサポートを行うことを強みとします。
ほとんどのツールでは電子化した際のURLがSSL化されていたり、IPアドレスで閲覧制限をかけたりすることが可能です。
利用用途によっては求められるセキュリティ要件が異なったり、導入に際して情報システム部門から調査を求められたりするケースがあります。セキュリティ要件を満たしているのか、セキュリティチェックシートへの対応を行っているのか確認しておきましょう。
有料版の電子ブック作成ソフトには大きく2つの支払い形態があります。一つ目は月額費用が発生する形態です。年一括で支払うことも可能な場合があります。もう一つは買い切り形態です。どちらも一長一短がありますが、大きな違いは運用中に手間がかかるかどうかにあります。月額費用が発生するケースではサポート費用が内包されているため、トラブルがあった際に迅速に対応してもらえたり、定期的にアップデートが自動で行われるため、自分でアップデートする必要がありません。買い切り形態では金額は抑えられるものの、上記のようなことは基本的には受けることができません。
電子カタログはビジネスにおける強力なツールになってきています。名前だけ聞くとイメージは湧きづらいですが、使ってみるとその効果が実感できると思われます。
弊社は電子カタログツールのActiBookを提供しております。営業・マーケティングツールを提供している会社であるため、電子カタログが営業やマーケティング業務にどう使われているのか、どう活用するべきかなどの事例を多く持っております。
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